婦人服打撃受けマスク生産に活路　気仙沼の縫製会社

　宮城県気仙沼市本吉町の縫製会社「エース産業」が、新型コロナウイルスの影響による難局を乗り切ろうと、本業ではないマスクや医療用ガウンの生産に活路を見いだそうとしている。主軸の婦人服の受注が大幅に落ち込み、計画していた自社製品の海外展開も白紙になったためで、経営維持へ模索を続ける。

　１９８８年創業、従業員２８人。主に百貨店や専門店向け婦人服ブランドのＯＥＭ（相手先のブランドによる生産）を手掛ける。例年なら３月は秋物の受注が始まるが、今年は新型コロナで店舗販売が打撃を受け、注文が前年比で９割減った。

　「このままでは作る物がなくなる」。危機感を強めた星要一社長（６６）は、品薄状態だったマスクに着目。なじみの取引先から素材を仕入れ、急きょ水着生地でマスクの製造を始めた。

　３～５月で約２０万枚を販売。卸先である地元の道の駅には、マスクを求め行列ができた。医療機関など大口の受注も複数あり、当面の損失を補った。

　東日本大震災では南三陸町にあった工場が流失、直後の年間売り上げは前年比で４５％減った。震災後、自社製品にも力を入れようとダニよけシートを生産し、ピークの２０１４年ごろには５０万枚近く販売。しかし国内の競争が激化し、近年は約２０万枚まで減少した。

　海外市場を目指し、県の助成を使って３月に出店予定だった上海市での商談会も、新型コロナで見合わせに。支払ったブース代３５万円は来年開催分に振り替えられ返金されず、実質的に手元の資金を失った。

　現在は夏場を見据え、スポーツウエア素材で乾きやすいマスクを生産する。屋外の作業員向けに冷却剤を入れられるマスクや、医療用ガウンも開発中で、法人への販売を模索する。

　星社長は「世界的な景気悪化で、衣料品需要の回復はしばらく難しいだろう。季節に応じて何が売れるか、探し続けるしかない」と気を引き締める。