津波被害水田、ドローンでスマート農業　薬剤散布に劇的効果　石巻

• 
• 
• 

　東日本大震災の津波被害を受けた石巻市北上町十三浜吉浜前の水田約７ヘクタールで今月、大型ドローンを使った除草剤の散布作業が行われた。北上地区の水田約７０ヘクタールを所有者と契約して管理する同市北上町女川の大内産業は３年前から、ドローンや衛星利用測位システム（ＧＰＳ）機能付き田植え機などを活用するスマート農業化を進めている。耕作放棄地を減らし、里山の環境保全を図る取り組みだ。

　ドローンは除草剤をはじめ、追肥、カメムシなどから稲を守る防虫剤の散布をする大型と生育管理をする小型の２台を併用する。

　散布をドローンでする利点は多い。散布機を背負い人力で行う場合と比較すると１ヘクタールで２時間かかる作業が、わずか１０分以内と劇的に短縮できる。さらに品種ごとに被害時期の異なる害虫被害にもきめ細かく対応が可能。ヘリコプターでの一斉散布の場合、水田以外への散布が生じるが、ドローンでは限りなくゼロにできるという。

　生育管理用小型ドローンは管理ソフトを使うことで、生育状況を的確に判断できる。散布ドローンとともに、パソコンで運用やデータを一括管理でき、多くの知見の集積につながる。

　大内産業社長の大内弘さん（５９）は「環境保全米を生産していくには欠かせない相棒。食料の自給率を高めることが今後、ますます必要になる。そのために効率的な生産態勢を構築していく」と話す。

　ドローンを操作する長男の竜太さん（３３）は「今後、ドローンは農家の必需品となると思う。実践を重ね、その効果を確かにしていきたい」と意気込む。

　石巻地方でも農家の高齢化、後継者不足が加速しており、ドローンなどを活用した北上地区での取り組みは、先進例として注目を集めそうだ。