コロナ「第７波」医療従事者にも　診療・入院の制限相次ぐ　東北

　新型コロナウイルスの流行「第７波」で感染した医療従事者が出勤できず、患者の診療や入院を制限するケースが東北の医療機関で相次ぐ。地域医療の崩壊にもつながりかねないが、現場は人員の再配置などで急場をしのいでいる。（報道部・武田俊郎、相沢みづき）

人員再配置などで踏ん張る

　盛岡赤十字病院（盛岡市）は７月後半、陽性者や濃厚接触者となった職員が急増。自宅待機がピーク時で３４人、現在も約２０人いる。このため一般病棟の一つを休止し、緊急性のある手術や検査を優先させている。

　「自宅待機の職員は、家庭内での濃厚接触がほとんど。現時点で通常の診療体制にいつ戻れるか、見通しは立っていない」と同病院の担当者は説明する。

　仙台市立病院では７月２８日以降、職員と入院患者計２２人が感染。一部病棟で予定していた患者の入院を延期している。同病院総務課の担当者は「重症患者や救急患者の受け入れは続けているが、多くの利用者に心配をかけている」と表情を曇らす。

　「第７波」下で診療制限などに踏み切った東北の主な病院は表の通り。既に解除した病院もあるが、制限開始は７月の３連休明けに爆発的な感染拡大が始まった時期とほぼ重なる。

　こうした対応をせざるを得ない背景には、地域特有の事情も見え隠れする。

　感染者の受け入れが急増するなどしたため、７月１９日から急を要する患者以外の入院を制限しているつがる総合病院（青森県五所川原市）。成田弘人事務部長は「地域の高齢化が進み、入院患者も昼夜の介助が必要な高齢者が大半。夜勤可能な看護師の手配などで元々人繰りが大変なところにコロナ禍が加わった」と漏らす。

　７月中旬以降、医師や入院患者ら計１５１人が感染し、救急と外来の新患受け入れを見合わせている常磐病院（いわき市）の新村浩明院長（５４）は「地域の他病院では診られない透析患者などが多く、休止できない診療科もある。かかりつけ患者の診療維持のため、限られた人員で踏ん張っている」と強調する。

　仙台市医師会の安藤健二郎会長は「宮城でもほとんどの医療機関で医師や看護師の休職が相当数ある。今後は診療制限だけでなく、一般救急などにも支障が出る」と指摘。高齢者や基礎疾患がある人との接触を控えるなど、身近にできる感染防止策の徹底を呼びかけている。