東北の旅行者「地元志向」　７割が県内か隣県宿泊

　東北活性化研究センターの調査によると、２０２０年度に東北６県と新潟県から旅行に出掛けた人のうち、宿泊先に県内か隣県を選んだ人が７０・３％に上った。全国平均の４８・６％を大きく上回り、新型コロナウイルスの影響も踏まえた７県の旅行者の「地元志向」が顕著に表れた。

　コロナ禍による国内宿泊市場の変化を調べるため、日本観光振興協会（東京）が提供する１９、２０年度の計６億７０００泊余りの宿泊データを分析した。

　２０年度の７県の宿泊者数は３１３８万人で、１９年度（４８７１万人）の約３分の２に減少した。居住地別では首都圏がほぼ半減し、シェアは１０・５ポイント下落の４５・２％。７県からの宿泊者は微増し、シェアは１５・１ポイント上昇の３９・５％だった。

　旅行者が自県か隣県に宿泊した割合を示す「マイクロツーリズム（ＭＴ）旅行者率」を見ると、２０年度の全国平均は１９年度比２３・９ポイント増の４８・６％だったのに対し、７県平均は３２・９ポイント増の７０・３％で、地元志向が特に強まったことがうかがえる。

　県別では、福島が８０・８％（１９年度比３０・５ポイント増）で最も高く、秋田７５・２％（３６・５ポイント増）、山形７１・８％（３５・６ポイント増）と続いた。最も低い青森も６２・１％（３５・９ポイント増）だった。

　隣県から来た旅行者の割合「ＭＴ獲得率」も計算。２０年度の全国平均が２０・６％だったのに対し、７県平均は１５・０％で伸びは全国より小さく、自県にとどまる傾向が強かった。

　活性研は東北で近隣旅行が進展した背景について、新型コロナの感染拡大が他地域に比べて抑制されていたことや、東北観光推進機構が昨年度実施した域内観光キャンペーンの成果があると分析する。

　首都圏からの旅行者が減る中で、旺盛な県内旅行が観光需要を下支えしたと評価しつつ「県内居住者に依存した市場規模には限界がある。周辺隣県との広域連携と域内流動を高める施策が必要だ」と指摘する。