スマート農機でコメ作り省力化　大崎市、栽培マニュアル作成へ

　宮城県大崎市は本年度、生産者や農協などと連携し、有機農業や環境保全型農業を進める水田に、除草を楽にするアイガモロボットなど先進的なスマート農機を導入する栽培実証を始めた。平地と中山間地向けの栽培マニュアルを作り、環境負荷が低く、省力化したコメ作りの普及を目指す。

　市内の中山間地と平地の各３カ所で１２月まで実証する。アイガモロボと、スマートフォンを活用した水管理システム、リモコン草刈り機のいわば「三種の新農機」を使う。市によると、３種の機器を組み合わせた実証は宮城県内で初めて。

　２５日は中山間地の実践地の一つ、中山平地区で生産者向けの講習会を開いた。前日に苗を植えた水田で、有機米デザイン（東京）の中村哲也取締役（４８）＝仙台市出身＝が開発したアイガモロボを実演した。

　ロボは衛星利用測位システム（ＧＰＳ）を利用して自動で進み、水中の泥を巻き上げ、水を濁らせて雑草の成長を抑える。中村取締役は「除草作業を大幅に削減し、有機栽培の面積を拡大できる。宮城が有機米産地として再び知名度を上げてほしい」と望んだ。

　スマホ水管理では、水田の水位センサーからスマホに通知を受け、アプリを操作し水を田に入れたり止めたりする。水位確認で水田を回る労力を削減できる。

　最新のリモコン草刈り機は斜度４０度まで対応する。中山間地で多い急傾斜のあぜ道の草を遠隔操作で刈る。従来の背負い式の草刈り機は高齢者や女性には重く、負担が大きかった。

　実証に参加した中山平の上野健夫さん（６２）はＮＰＯ法人鳴子の米プロジェクト理事長として、山間地向け品種「ゆきむすび」を通常の半分の農薬、化学肥料で栽培し、消費者に直接販売している。「地域は高齢者が多く、重い物を使う作業は難しい、スマート農機を活用したい。コスト面も注目したい」と話した。

　農水省は昨年、有機農業拡大などを目玉にした「みどりの食料システム戦略」を策定した。市は生産者や県、農協、農機メーカーと共に市有機農業・グリーン化推進協議会を設立。今回は、協議会が国の交付金を活用して栽培実証を行う。市産業経済部の安部祐輝産業振興局長は「大崎市は広く、平地と中山間地で状況が違う。それぞれに適した栽培法を探る」と話す。