2020年下半期(7~12月)の東北6県の日本人宿泊者(延べ人数)のうち、6県在住者が前年同期と比べ11・1%増え、シェアは35・3%と8・4ポイント拡大したことが、東北運輸局のまとめで分かった。新型コロナウイルス感染を警戒し、遠方への旅行を避けて近場を訪ねる「マイクロツーリズム」が進んだとみられる。
観光庁の宿泊旅行統計調査に基づき、居住する都道府県別の宿泊者数を調査している従業員100人以上の施設のデータから算出した。対象施設は約80。
各県別でみると、6県在住の宿泊者は宮城、山形を除く4県で増加し、シェアは6県全てで拡大。岩手が75・5%(12・6ポイント増)、宮城58・1%(7・9ポイント増)、秋田57・7%(14・2ポイント増)、山形56・8%(7・0ポイント増)と、それぞれ過半数を6県在住者が占めた。福島37・7%(5・4ポイント増)、青森35・6%(6・1ポイント増)だった。
各県内在住の宿泊者は山形を除く5県で増加し、シェアは6県全てで拡大した。
一方、6県の宿泊者のうち、東京都と神奈川、埼玉、千葉の3県在住者は前年同期と比べ32・3%減少。シェアは28・1%と前年同期より7・0ポイント縮小した。6県全てで1都3県の宿泊者が減り、シェアも低下。秋田は14・2ポイント減の29・7%と最も縮小幅が大きかった。
亀山秀一東北運輸局長は「コロナ下で感染者が多いエリアを避けたい、マイカー移動したい、県民割引がある、といった理由で県内や近隣に旅行する傾向が出ている」と説明。「近くの人に来てもらう取り組みは、市場の活発化、リスク分散の意味で、コロナ後も必要になる」と指摘した。
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