「ファスト映画」巣ごもりで需要拡大? 昨年5月にチャンネル開設

 映画の内容を10分ほどに編集した「ファスト映画」を動画投稿サイトに公開したとして、宮城県警は著作権法違反容疑で男女3人を逮捕した。ファスト映画の投稿は、新型コロナウイルスの感染拡大で自宅で過ごす人が多くなった昨年春ごろから増えていた。業界団体は悪質なアカウントの情報を警察に提供するなど警戒を強化。両者が連携し、全国で初めてファスト映画の投稿を事件化した。

ポケットシアターPTのページ。投稿した動画は既に削除されている

 3容疑者は昨年6~7月、複数回にわたり日活ほか4権利者が著作権を持つ計5作品のファスト映画を動画投稿サイト「ユーチューブ」に公開した疑いがある。

 塩釜署によると、3容疑者のうち2人は元ユーチューバーで、動画製作の技術や知識があった1人が主導したとみている。

 ファスト映画は、2時間程度の映画を映像や静止画を使って短くまとめ、字幕やナレーションを付けてストーリーを紹介する。ユーチューブなどで視聴数が増え問題となっている。

 容疑者らは昨年5月、ユーチューブにファスト映画公開用のチャンネル「ポケットシアターPT」を開設。「映画を手軽に見られるよう解説していくチャンネル」との説明文が添付され、動画数十本が投稿されていたという。

 塩釜署の捜査員が昨年7月、サイバーパトロールで違法動画を見つけ、捜査を開始。著作権者側は、弁護士を通じてユーチューブの親会社の米グーグルに投稿者に関する情報の開示を請求した。情報取得後、宮城県警に告訴した。

 捜査関係者は「国内の会社なら照会や差し押さえなどの捜査ができるが、海外の会社は警察権が及びにくく、すぐに情報提供を受けるのが難しい。著作権者側がうまく調査してくれた」と明かす。

 容疑者らは動画の再生回数に応じて支払われる広告料収入として450万円を得ていたとされる。映画やアニメの著作権者でつくるコンテンツ海外流通促進機構(CODA、東京)によると、ファスト映画の著作権被害額は約956億円に上る。

 新型コロナの影響が広がった昨年春以降の1年間で、少なくとも55のアカウントから2100以上の動画が投稿されている。容疑者以外のアカウントでも700万回近く再生された動画もある。

 CODAは「悪質なアカウントがあれば、海外の『プラットフォーマー』と呼ばれる巨大IT企業に対しても国際執行手続きを行い、投稿者の特定などの対策を進める」と説明。「動画の視聴は犯罪者に収益を与え、作品を製作する著作権利者の利益を損ねることになる。視聴は控えてほしい」と呼び掛ける。

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