「つや姫」の生育診断、衛星データで　追肥の判断材料に

2021年09月05日 14:50

　山形県は県産ブランド米「つや姫」の質をさらに向上させようと本年度、「スマートつや姫」と銘打って人工衛星のデータを使った生育診断の普及に乗り出した。生育診断にかかる体力的負担を減らし、高齢化が進む生産者を支えながら担い手を確保する狙いがある。県は精度を高める研究を続け、他のブランド米「はえぬき」「雪若丸」への拡大も視野に入れる。

　生育診断は７月１０日ごろに田んぼに追肥をする際、与える窒素成分の量を決める判断材料になる。人工衛星による診断は６月下旬～７月上旬に実施し、水田の稲が反射する電磁波の波長を分析する。可視光線を含む電磁波には、稲が成長のため吸収する光や必要とせずに反射する光があり、反射率で生育度合いを測れるという。

　診断結果はスマートフォンなどの端末の地図画面上で水田１筆ごとに色分けして示される。生育量が基準よりも過剰で窒素成分を目安より減らす「減肥」が必要な農地は赤色で表示される。基準通りの農地は青色、現地で再調査が必要な農地は黄色で示される。本年度の事業費は衛星画像の購入費など約５００万円。

　従来、つや姫の生産者は田んぼにある茎を実際に数えたり、計測器で葉の色を測ったりして生育量を確かめてきた。手作業のため、生産者は農地全体を回らなければならない。

　生産者３１人と２法人でつくる水田団地「つや姫ヴィラージュ（村）」（寒河江市）は数年前から県の試験の一環で、人工衛星データによる生育診断を農地５０ヘクタールで利用する。「村長」の土屋喜久夫さん（６８）は「精度はばっちり。肥料を入れるか否か迷うときに後押ししてくれる」と評価する。

　生育診断の方法を試してもらおうと、県などが７月２日に開いた研修会には村山地域の生産者ら約６０人が参加。利用方法を学び、電子端末で現場の地図を確認した。尾花沢市の農事組合法人「魁（さきがけ）」の鈴木文雄さん（６９）は人工衛星の生育診断に初めて触れ「農地全体の状況を把握するのにとても役立ちそうだ」と話す。

　県によると、今年は計４８６５の認定生産者、組織がつや姫を育てている。