復興は市民が主役 東北学院大が震災10年を前にシンポ

被災地の地域力について考えたシンポジウム=18日、東北学院大土樋キャンパス

 東日本大震災から10年の節目に被災地の地域づくりの在り方を考えるシンポジウム「被災地からの発信 震災10年からの始動」(東北学院大、河北新報社主催)が18日、仙台市青葉区の東北学院大土樋キャンパスで開かれた。新型コロナウイルス感染防止のため、動画を収録した。2月11日に同大ウェブサイトなどで公開する予定。

 民俗研究家の結城登美雄氏が基調講演。パネル討論には三陸鉄道(宮古市)の中村一郎社長、気仙沼市の菅原茂市長、いわき市の地域活動家小松理虔(りけん)さんの3人が登壇した。

 中村氏は被災した三鉄の復旧を振り返り「全国から多くの支援を受けた。今後は食や自然などの資源を生かして交流人口を増やし、地域の『黒字化』に貢献したい」と強調した。

 「復興では市民が主役のまちづくりを掲げ、人材育成に取り組んできた」と菅原氏。「市外から提案されたアイデアに反応し、活躍できる人が育っていることは大きな力だ」と語った。

 小松氏は「個人がやりたいことが出発点。地域と重ね合わせながら活動していけば、住みやすく面白い地域になっていく」と強調した。

 シンポは東北学院大と河北新報社の連携企画「復活と創造 東北の地域力」の13回目。

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