10万人ゲノム解析で新薬開発へ 東北大、製薬5社と協議会設立

 東北大の東北メディカル・メガバンク機構は7日、日本人10万人のゲノム解析を目指し、国内の製薬5社とコンソーシアム(協議会)を設立したと発表した。ゲノム解析に関する国内有数の大規模データ基盤を2025年度までに構築し、がんや難治性疾患などの新薬開発につなげるのが狙い。

 協議会に参加したのはエーザイ、小野薬品工業、武田薬品工業、第一三共、ヤンセンファーマの5社。機構が保有する情報を各社が利用して対価を支払い、それを機構がゲノム解析費用の原資とする。

 血液や尿などの生体試料を保管する機構のバイオバンクには、東日本大震災で被災した岩手、宮城両県民の健康調査で得た約8万4000人分と、宮城県内の夫婦やその親、子などが協力した3世代コホート調査による約7万人分がある。

 ゲノム解析には多額の費用を要し、計15万人超の情報のうち現在、企業が利用できるのは約8300人分にとどまる。機構は解析資金が必要だった一方、製薬各社も新薬開発のための大規模な解析データ基盤を求めていた。

 山本雅之機構長は「10万人規模のデータ基盤は日本人に特徴的な変異情報を網羅できる。協議会を通じて整備を進め、新たな創薬などにつなげたい」と話す。

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