「福島の土が付いている」ネギ取引減に支援の動き　青果店、原価販売で買い支え

　首都圏の大手スーパーマーケットに卸していた郡山産ネギの取引量が７月下旬以降、激減している。生産農家は、東京五輪で福島県産食材に懸念を示した韓国選手団の動きが国内市場に波及したと推測。生産農家を救済しようと、地元では行き場を失ったネギを買い支える取り組みが始まった。

　「今年はもう福島ものは扱えない」

　郡山市内のネギ生産農業法人が、大手スーパーとの取引を仲介するネギ問屋から告げられたのは７月中旬だった。前週まで毎週１２００キロを出荷していたが突然、形状や土の付着具合などの出荷基準が厳しくなり、取引は３分の１の４００キロまで落ち込んだ。

　問屋は「福島の土が付いている」とクレームを付けたという。農業法人の社長（４５）は「確証はないが、韓国が選手村で提供される福島の食材に懸念を示しているとの報道があった直後だけにぴんときた。怒りで震えが止まらなかった」。

　ただ、東京・大田市場の仲買人は「今の時季に福島の野菜を回避していたら商売にならない」と首をかしげ「問屋かスーパーが韓国選手団の動向を悪用して買いたたきに走ったのではないか」との見方を示す。

「地産地消で風評打破」

　こうした事態を受けて地元野菜を専門に扱う郡山市の青果店「しのや」は、常連客や取引のある飲食店に呼び掛けて余剰ネギの緊急販売を開始。７月末には１キロ当たり３００円の仕入れ原価で店頭に並べ、既に６００キロを売りさばいた。

　代表の篠原祐太郎さん（３５）は「間違った認識や感情論、人の弱みに付け入る行為は我慢ならない。生産者の努力を正当に評価し、地産地消で風評被害を打破したい」と力を込めた。