コロナ拡大期、スマホ持つ子に抑うつ傾向 低年齢層ほど症状顕著

 新型コロナウイルスの感染が拡大した時期に、スマートフォンを持つ子どもは持たない子どもに比べ、気分の落ち込み、意欲減退といった抑うつ症状が強い傾向にあったことが、弘前大医学部心理支援科学科などの研究グループの調査で分かった。調査対象のうち、低年齢層ほどスマホ所有、非所有で症状の度合いに顕著な差が見られた。

 2019年9月時点で小学4年~中学1年だった青森県内の4227人が書面での調査に回答。新型コロナの感染が拡大する前の同月と、拡大後の20年7、同12月、21年3月の計4時点で「気分が落ち込む」「寝付きが悪い」「食欲がない」「勉強に集中するのが難しい」など9項目を尋ね、抑うつ症状を点数化した。

 スマホを持たない子どもの抑うつ度合いを示す点数は、時間がたつにつれて低下した。研究グループの足立匡基准教授(臨床心理学)は「コロナ期に悪化すると予想したが逆の結果になった。休校などの環境変化に適応できた子が多いのでは」と分析する。

 これに対しスマホを持つ子の点数はコロナ前、持たない子と同水準だったが、拡大期に入ってもほぼ横ばいで推移した。特に小学4年生は他の世代と比べ、21年3月時点でも点数が高止まりし、抑うつ症状の改善は見られなかった。

 スマホ所有と抑うつ症状の直接的な因果関係は分かっていないものの、親のスマホ使用時間が長いほど、低年齢のうちにスマホを持たせ、子どもの精神状態が悪化する傾向にあるという中国の研究報告もある。

 足立准教授は「スマホ依存の親は子どものケアをおろそかにしがちで、家庭機能の低下が抑うつを招くと考える。早い段階でスマホを与えるリスクを認識すべきだ」と警鐘を鳴らす。

 研究結果をまとめた論文は11月、ドイツの学術誌に掲載された。

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