被災３県の食材、五輪選手村で提供　風評払拭へタブレットで産地名紹介

　東京五輪・パラリンピック組織委員会は２０日の選手村内覧会で、東日本大震災の被災３県の食材を用いた和食を振る舞う「カジュアルダイニング」（食堂）を公開した。大会史上初の試みとして、選手に注文メニューの受け渡しをする際、厨房（ちゅうぼう）カウンターに設置したタブレットで生産地を市町村名まで紹介。東京電力福島第１原発事故の風評被害の払拭（ふっしょく）を後押しする。

　カジュアルダイニングは東京と被災３県産の農林水産物を使ったおにぎりや麺類、鉄板焼きなど１日約３０種のメニューを午前１１時～午後１０時に提供。加えて、北海道、東北など全国を８ブロックに分けた地域ごとの食材も２日ずつのローテーションで使用する。

　食材は生産過程の安全性を担保する「ＧＡＰ」（ギャップ）など第三者認証を取得していることが条件。酒類は取り扱わない。

　最大で１日３０００食の提供を想定。座席数は新型コロナウイルスの感染抑止で当初の約４２０席から減らし、五輪期間は約２８０席、パラでは約２５０席とする方針。

　選手村マネジメント部の北島隆ビレッジゼネラルマネジャーは「復興五輪（の理念実現）を含め、全国から支えてもらって大会準備が進んでいる」と語った。

　ドーピング検査室や総合診療所、フィットネスセンターなどが入る３階建て複合施設の２階に位置する。運営は７月２０日～９月８日の予定。