＜防災士記者　新・備えのコンパス（3）＞公衆電話は災害時「優先」

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　街の公衆電話は「災害時優先電話」として、非常時に電話が混み合う中でも通信規制の対象外になっています。東日本大震災の直後、行列に並んで利用したという方もいるでしょう。

　ただ設置数は年々少なくなっています。２０２１年度末は約１３万台と、震災の起きた１１年度の約６０％まで減りました。次の災害に備え、公衆電話のある場所を調べておくと安心ですね。

　一方でスマートフォンの普及に伴い、公衆電話を使った経験のない人が、若年層を中心に増えています。いざという時に慌てないよう、使い方を練習しておくといいでしょう。

　突然、公衆電話から電話がかかってくると、不審に思われる心配も。家族には前もって、被災時の公衆電話の利用を伝えましょう。

　通話にはテレホンカードや１０円、１００円硬貨が必要です。非常持ち出し袋に硬貨なども用意してはいかが。